東京学芸大学と教員養成の高度化のための連携協定を締結

2018年3月27日、本学は、国立大学法人東京学芸大学の教職大学院を活用して高度専門職業人を育成し、教員養成の高度化を進めるため、東京学芸大学と教員養成の高度化のための連携協定を締結しました。

この協定は、教員養成高度化連携協議会に参加する9大学（東京学芸大、学習院大、中央大、東京外国語大、東京理科大、明星大、立教大、上智大および国立音楽大）が連携して、高度な実践的指導力を持つ有為な教員を育成することを目的としています。

東京学芸大学は2019年度から教職大学院の定員を現行の40人から210人へと大幅に拡大し、新たに総合教育実践、教科領域指導、特別支援教育高度化、教育プロジェクトなど、学校に期待されている多様な教育ニーズに応えるためにプログラムを拡充し、総合型教職大学院へと転換を図ることを計画しています。新たな教職大学院では、実践的教育課題に対する取組において中心的役割を果たす優れた実践的指導力を備えたスクールリーダーを養成することを目的とし、学校教育に関する領域を広く総合的にカバーします。
9大学による連携協議会は、学部レベルと大学院レベルの連携を通じた教員養成の高度化、開放制を基礎とした教職課程、教員養成を主とした学士課程、高度専門職業人を養成する専門職学位課程の協働、多くの大学が法人の枠組みを超えて教師教育の高度化を進めるための多様な教育プログラムの共有化といった点で、教員養成における新たなモデルを提示していきます。また連携協議会参加大学は、教職大学院の運営にも参画し、協働して教育プログラムなどの改善にもあたります。

具体的には、参加大学の4年次生を対象に、教職大学院に進学する接続準備プログラム「スタートパスプログラム」を実施し、修了者は教職大学院入学のための特別選抜を受験することができます。さらに、初等教員養成を含めた多様なカリキュラムの提供（小学校教員免許プログラム）や、単独の大学では実現が困難な教育プログラム（国際バカロレア教員養成プログラム）などの提供も予定しています。